【経済指標を使いこなす⑩】消費者物価指数と失業率
こんにちは、ペンギン男です🐧
あれあれ、経済指標の話も長くなってきました。
まぁ、奥が深いと言えば深いからですが、ODA(Official Development Assistance)という政府開発援助などに関与していない限りは、あまりどっぷり入り込んでしまうのは得策でないでしょう。
広く浅く触れるのが肝要か、と。
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【目次】
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とは言え、経済指標を深掘りしなくてはならないケースもでてきます
さて、経済指標という、言ってみれば経済に詳しい人だけが分かるような、ローカルな情報といったイメージありました。
でも、否応無く、どっぷり浸かってみると、それなりに、一般の生活に密着してしたものが多い。
考えてみれば当たり前。経済活動なんて、みんなの生活をお金の観点から、集計しただけですからね。
もっとも
○名称がうるさい
→国内総生産って、言葉はあっても、実態が
イメージしにくい💦英語の直訳？！
○集計額が大きすぎること
→GDP五百兆円って言われても💦
○変に小難しくした解説がつきものであること
→国債など国家の借金が1,000兆円と嵩んで
いること懸念されますが、国民総資産も
1,400兆円あるので、心配ないという
説明を耳にします。
大変なの？大丈夫なの？こういう迷いが
でる時点で、大丈夫じゃないと、思い
ますが💦
こんな風に、とっつきにくくなってますね。
一旦ついたレッテルというのは、怖いものですね。
消費者物価指数。国民生活の安定度を見る数値
たまに、消費者物価指数がクローズアップされることがあります。
いわゆる物価の動きです。
消費者物価指数(しょうひしゃぶっかしすう)とは - コトバンク
GDPや金利、為替相場なんかに比べると、ビジネス推進の是非を判断するに際して、やや遠い指標というイメージあります。
ただし、その国の生活が安定していることは、たしかに、ビジネス推進上向かい風でしょう。
また、当該国もしくは近隣諸国で、生活の不安定さによる暴動などが起こっていると、事業計画プレゼンの聴き手から、質問されやすいようです。
現在、日本では数パーセントですが、南米あたりでは、かつてのハイパーインフレを想起させる、極端なケースも結構あります。
1カ月で物価2倍、ハイパーインフレの現場を歩く: 日本経済新聞
常に出会う、ドヤ顔の質問
それから、事業計画のプレゼンの聴き手で、なにか、もっともらしいことを言いたい人が必ず出てきます。
今だと、イギリスのEU離脱によって、このビジネスはどんな影響がでるのだろうか、とか。
もっともらしいですが、もっと個別の論点に絞らないと、話がぼやっとするのも確か。例えば、このビジネスでは、英国政府から許可されたライセンスの使用が基礎となっているが、大丈夫か？もしくは、問題ある場合に、代替策あるかなど。
もちろん、少しハードルの高い質問をして、プレゼンターが如何にきちんと対応できるか、如何にこのビジネスについて考え抜いているかを確認したいケースもあるようです。
正直、あまりプラスの無い面倒な作業ですが、あらゆる局面に準備しておくための、さまざまな視点を知るためだ！くらいに、前向きなマインドセットをもっていたほうが、精神衛生的には、良さそうです💦
失業率。国民生活の安定度を見る数値
これは分かりやすいですよね。
やっぱり、失業されている方が多いと、もろもろ問題は多くなりそうですし、その点をケアしておくのは、まぁ、妥当か、と。
ちなみに、日本経済が調子悪く、アメリカ経済が調子いいと言われる時でも、ほぼ常に、日本の失業率の方が、小さいのは不思議です。
最後に
消費者物価指数も失業率も、当該国の状況を知る、よい物差しではあります。
ただし、事業計画で、ここまでカバーするとなると、相当気合いの入ったレベルかと思います。
また、次回。
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